【独自調査】「お茶離れ」の真実とは?500名の調査から見えた緑茶の消費実態と、次世代に向けた生存戦略
- 2 日前
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若者のお茶離れ、急須を持たない家庭の増加など、茶業を取り巻く厳しいニュースが飛び交う昨今。
お茶の魅力をどう伝えればいいのか?
どのターゲット層に、どんな商品を展開すべきか?
と頭を悩ませている生産者様やマーケティング担当者様も多いのではないでしょうか。
そこで株式会社HONEでは、500名を対象に、緑茶の消費に関する実態調査を実施しました。本記事では、全41ページにわたる調査レポートから、消費者のリアルな本音と、そこから導き出された「4つの仮説」を一部抜粋してご紹介します。
▼調査概要
アンケート名:お茶に関するアンケート
対象:静岡県にお住まいの方
サンプル数:500名
完全版レポートのダウンロードはこちら
調査ハイライト:生活者にとって「お茶」とはどんな存在なのか?お茶離れは起きているのか?
まずはアンケート結果から、現在の緑茶消費の全体像を見ていきましょう。
1. 緑茶を飲む頻度は?

全体では「毎日(1日に複数回)」が35.2%でトップとなりました。
しかし、年代別に見ると20代の51.6%が「全く・ほとんど飲まない」と回答しており、世代間で「二極化」が激しく進んでいることがわかります。

2. 普段お茶を飲むスタイルは?(複数回答)

「ペットボトル」が54.2%でトップ。
次いで「茶葉(急須で淹れる)」が50.2%、「ティーバッグ(お湯や水出し)」が27.1%と続きます。現代のライフスタイルの変化により、圧倒的にペットボトルの利便性が支持されていることが伺えます。
3. お茶を飲む頻度が減った理由は?(複数回答)

3年前と比べてお茶を飲む頻度が減った人に理由を聞くと、「コーヒーや紅茶など、他の飲み物を飲む機会が増えたから(35.6%)」が最多となりました。
また、「美味しいお茶の淹れ方がわからない(26.4%)」「急須で淹れるのが面倒になった(22.9%)」といった、体験(UX)の摩擦を理由に挙げる声も目立ちました。
4. もっとお茶を飲みたいと思うきっかけは?(複数回答)

「日常的に買いやすい価格になったら」が40.8%、「淹れる手間がかからない商品(ティーバッグや粉末等)が増えたら」が35.4%という結果に。
品質やブランド力以前に、「価格」と「手軽さ」という根本的なハードルを越えることが強く求められています。
【レポート限定】クロス分析から見えた「4つの仮説」と次なる打ち手
基礎データだけでも消費者の現状は掴めますが、マーケティング戦略を立てる上では「誰が」「どんなシーンで」を深掘りした解像度の高いインサイトが欠かせません。
本レポートの後半(ダウンロード版限定)では、設問同士を掛け合わせた「クロス分析」から導き出した、次なる打ち手への仮説を公開しています。
💡 チラ見せ:クロス分析からわかること

①「急須信仰」はヘビーユーザーにならない
普段「急須で茶葉から淹れている」コアなファンであっても、約4割が「ティーバッグ等手軽な商品が増えたらもっと飲む」と回答しています。
「高品質なお茶=急須」という固定観念を手放し、最高品質の茶葉をあえて「手軽な形」に解放することが、既存客の消費頻度を上げるカギとなります。
②ペットボトル愛飲者は最大の「アップセル候補」
普段ペットボトルをメインに飲んでいる層の42.7%が、「ティーバッグ等手軽な商品が増えたらもっと飲む」と回答しています。 生活者は「茶葉が嫌い」なわけではなく「手軽さ」を最優先しているだけのように読み取れます。
ペットボトル級に手軽で美味しい商品を提供できれば、マイボトル持参や自宅作業などの新たなシーンに入り込む大きな余地があります。
全41ページの完全版レポートを無料でダウンロードいただけます
本記事でご紹介したのは、調査結果のほんの一部です。
無料配布中の完全版レポート(全41ページ・PDF形式)では、すべてのアンケート結果に加え、ライフステージや就業状況別の「ターゲット深掘りデータ」、そして茶業復活に向けた「短期・中長期の具体的なシナリオ提案」まで詳細に掲載しています。
▼こんな方におすすめです
製茶メーカー、卸売の経営者様、マーケティング担当者様
お茶関連商品の開発担当者様、小売・飲食のバイヤー様
これからの地域ブランド戦略を見直したい方
消費者が本当に求めている価値はどこにあるのか?「美味しいお茶」を現代のライフスタイルにどう忍び込ませるか?
今後の戦略立案や商品開発のヒントとして、ぜひ本レポートをご活用ください。
もしこの記事を読みながら、「うちもリサーチに興味がある」「一度相談したい」などと感じることがあれば、HONEにお気軽にご相談ください。
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▼無料壁打ちはこちら
HONEは地域に根ざし、現場に足を運ぶマーケティング会社です。
日本の地方には、魅力的な商品・サービスがたくさんあります。
地方に根ざしたブランドの志や文化、人々の誇りや営み。HONEはそうした人たちの想いを価値に変えるべく、現地に出向いてきました。 私たちは、文化と経済の「骨」を設計し、地域の「らしさ」を未来へつなげる仕組みを育てます。 論語と算盤。想いと仕組み。美学と実行力。 その両立を、マーケティングの力で実装していきます。

▼HONEにできること
語られていない価値の「骨」を探す
商品や地域の中にある「想い」や「背景」は、まだ言語化されていないだけかもしれない。 それらを丁寧にすくい上げ、ブランドの芯として翻訳します。 見落とされがちな隠れた価値に役割を与えることが、事業の骨格をつくるはじまりです。
現場に入り、五感を使って「骨」を磨く
戦略も仕組みも、現場を歩き、対話することから始まります。 地形、歴史、空気、人の言葉やまなざし。デスクリサーチでは捉えきれない情報を五感で受け取り、定量と定性、論理と情緒、ロマンとそろばんを掛け合わせて、設計に落とし込みます。
手を動かしながら、「骨」を強くする
支援とは、プランを出して終わりではありません。 現場に入り、泥臭く、時に失敗しながら共につくりあげていきます。 頭で考えて、手足を動かす中で生まれる「実感」こそが、骨を太くし、しなやかに持続する構造を育てていきます。
文化となる「骨格」を、未来へ残す
目指すのは、ただ売ることではありません。 地域に根ざした文化や営みに芯を通し、事業として持続可能なかたちに育てていくこと。短期的な成果ではなく、関わる人たちの誇りとなり、語り継がれていく仕組みをデザインします。 HONEは、経済と文化をつなぐ骨を共につくり、未来へと残していきます。

▼HONEの強み
01/一貫サポート
戦略設計から実行〜検証まで。経営課題の整理から、現場を動かす具体的な仕組みづくりまでを、一貫して支援します。リサーチ・企画・実装・振り返りのすべてに伴走し、商品・サービスの価値を再定義しながら、現場に根づく事業を共につくります。目指すのは、短期的な成果だけでなく、文化が息づき、長く続く事業と地域のかたちです。
02/現場主義
デスク上、リモートワークでは見えない、地域の空気や人の温度に触れる。HONEは現地に足を運び、実際に現場の風景・人の営みに向き合いながら、これまでの現場で得た経験則を元に戦略・戦術に反映していきます。現在起こっている事実に基づく分析はもちろんのこと、解釈に現場の五感で得た気づきを重ね合わせ、実装へとつなげていきます。
03/全国実績
北は北海道、南は沖縄まで、一次産業から観光、教育、行政、ベンチャー、スタートアップ、アトツギなど、多種多様なプロジェクトに携わってきました。たくさんの地域を見てきたからこそ、それぞれの良さに気づくことができます。そして土地に根付くその事業の「らしさ」を、より鮮明に見つけることができます。全国各地で積み重ねた知見を、次の挑戦に活かします。
04/産学官連携
企業・教育機関・行政と手を取り合い、対話を重ねながらプロジェクトを推進しています。 単なる連携にとどまらず、それぞれの立場が持つ知見や資源を持ち寄り、地域に根ざして実装していくこと。 現場での実践と、学びの場での理論、そして制度や仕組みをつなぐ橋渡しとして、多様なセクターの信頼を得ながら取り組みを展開しています。

なぜ今、“地方”でマーケティングが必要なのか
マーケティングという言葉には、しばしば「スケールする」「売上を伸ばす」といったイメージが付きまといます。しかし、地方において本当に必要なのは、そうした直線的な成長だけではありません。人口減少、担い手不足、そしてインフラや情報環境の未整備。多くの地域が、さまざまな制約の中で日々の営みを続けています。
制約が多いからこそ、その土地に根ざした価値を継続し、文化や人々の想いを循環させていくための工夫が欠かせません。マーケティングの論理をそのまま持ち込むのではなく、人肌を大切に、想いを大切に、未来へとつなげていく。実装力と創造力を備えた「地方のマーケティング」が必要です。

地方に必要なのは、「地域理解」
こうした現場においてまず必要なのは、「何をどう売るか」よりも先に「この地域には何があるのか」「何を残していきたいのか」を知っていく姿勢。つまり「地域理解」です。ブランド構築の土台を固めるには各レイヤーごとに把握すべきポイントを理解することが重要です。

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最後までお読みいただき、ありがとうございました。
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【記事を書いた人】

株式会社HONE
代表取締役 桜井貴斗
札幌生まれ、静岡育ち。 大学卒業後、大手求人メディア会社で営業ののち、同社の新規事業の立ち上げに携わる。 2021年独立。クライアントのマーケティングやブランディングの支援、マーケターのためのコミュニティ運営に従事。










