地域貢献をビジネスに活かす！「まちづくりイベント」活用事例＆企画術
- 桜井 貴斗
- 2月14日
- 読了時間: 9分
更新日：3月30日
地方に根ざしたビジネスをされている方の中には、地域を盛り上げながら自社の事業を成長させていきたいと考えている方も多いのではないでしょうか。さらに言えば、さまざまなアプローチが考えられる中で、「イベント」を思い浮かべた方もいらっしゃるでしょう。
地域活性化やまちづくりのためのイベントは、社会貢献のイメージが強いものの、ビジネスに活用し成功した事例が存在します。
この記事では、まちづくりのイベントをビジネスで活用する事例を踏まえ、相乗効果を生み出すための企画ポイントをご紹介します。ぜひ、今後のヒントにしてみてください。
目次
まちづくりイベントとは？
まちづくりイベントがビジネスにもたらすメリット
事例：児島ジーンズストリート（岡山県児島）
事例：ADDress Meetup（西日本、東日本各地）
事例：地方ブランドのコンセプト開発プロセス公開セミナー（オンラインイベント）
自社の強みや資源を活用する
目的・内容・ターゲットを明確にする
相乗効果を生む共同参加者と関係構築する
集客手段の特徴をつかもう
まちづくりイベントとビジネスの相乗効果
まちづくりイベントとは？
まちづくりイベントは、地域の活性化やコミュニティの結束を目的として開催されるイベントです。住民や行政、企業、団体などが協力し合い、地域の魅力向上にむけた取り組みを行います。地元の特産品を紹介するフェスティバルや、マーケット、ワークショップなどさまざまな種類があり、地域の魅力を再発見し、住民同士の交流を深めることが主目的です。
地域資源を活用し、地元の特産品や文化を発信することで、観光客を呼び込めば地域経済の活性化に寄与します。また、地域の課題共有、解決策を見出すためのプラットフォームとして機能させることで、地域全体の発展を促すことも可能です。
まちづくりイベントがビジネスにもたらすメリット
まちづくりイベントは地域活性化だけでなく、ビジネスにも多くのメリットをもたらします。
①顧客基盤の拡大
地域とのつながりが深まることによる、顧客基盤の拡大が期待できます。地域住民との関係を強化できるため、リピーターの獲得や口コミによる集客効果も見込めます。
②ニーズを直接把握
地域のニーズを直接把握できる点も大きな利点です。イベントを通じて、地域住民の声を聞けるため、より地域に根ざしたビジネス展開を目指せます。
③ブランドイメージ、認知度の向上
ブランドイメージや認知度アップの効果もあります。地域活動に貢献することでポジティブな印象を持ってもらいやすく、イベントを通じた新たな顧客層へのアプローチも期待できます。
地域の発展とビジネスへの効果を両立する事例
まちづくりイベントは地域活性化だけでなく、ビジネスにも多くのメリットをもたらします。
事例：児島ジーンズストリート（岡山県児島）
国内有数のジーンズ生産地として知られる岡山県児島市。この地域では、地元のジーンズメーカーやショップが集まり、「児島ジーンズストリート」として盛り上がっている一角があります。
ここでは、ジーンズの即売市「稲妻デニムフェス」やデニム（藍・青色）を使用した「KOJIMA BLUE International Art Festival」という芸術祭などが開催され、出店者、商工会議者、学生など幅広いステークホルダーが参加するイベントを定期的に開催するほか、商店街をジーンズ色に塗装し、看板やタペストリーの設置するなど、「ジーンズの町」としてのブランディングを進めています。
全国的な知名度も向上し、観光客が増加することで、地元の店舗や宿泊施設の利用が促進され、地域全体の活性化につながっています。
事例：ADDress Meetup（西日本、東日本各地）
出典：ADDress静岡用宗Ｂ邸 | 静岡・用宗で東西をつなぐ、第6回ADDress meetup 東西のADDressコミュニティが初めて静岡の地で出会う、記念すべき一大イベント。Instagram
地域の人（土の人）と外から訪れる人（風の人）が出会い、新しい文化を育むイベント。
地域活性化の仕掛け人を招き、地域交流の場を提供しています。
多拠点生活生活向けサブスクリプションサービスを提供する「ADDress」の主催により、2024年からスタート。これまで東西各地のさまざまな土地で開催されており、おいしいご飯とお酒を手に、その土地の魅力を共有するイベントが行われてきました。おでん街を巡るイベントや町並み散策など、異なる多様な企画が組まれています。
地域を盛り上げたい人やつながりを広げたい人の交流の起点となっており、新しい取り組みが生まれるきっかけにもなっています。今後のビジネスチャンスの広がりに貢献している事例です。
事例：地方ブランドのコンセプト開発プロセス公開セミナー（オンラインイベント）
HONEでも、2025年2月に「第三者承継」をテーマにしたウェビナーを開催する予定です。第三者承継の新しい仕組み「ネオツグ」サービスのご支援で検討したコンセプトプロセスを公開。「自治体様・地域企業経営に携わりたい方・事業承継を検討中の地域事業者様」の三方良しとなるサービスをどのようにしてコンセプトに落としていったのか？を解説します。
人口減少が加速するこれからの地方に必要な打ち手として参考にしていただきたい。そんな思いで開催します。HONEのミッションである「地方に骨のあるマーケティングを。」を体現しながら、地域活性の役に立てればと思っています。
▼詳細、お申し込みはこちら
【2/21 オンライン開催】地方ブランドのコンセプト開発プロセス公開します -第三者承継の新しい仕組み「ネオツグ」編 https://www.hone.jp/aitemu/neotsugu
まちづくりイベントで押さえたい姿勢
まちづくりイベントをビジネスに活用し、成功に導くために押さえたいポイントをお伝えします。
自社の強みや資源を活用する
まず、自社が持っている特異な技術や製品、サービスをイベントに組み込むことが重要です。自社のブランドやイメージを地域に根付かせるチャンスですから、自社にどのような強み、資源があるのか棚卸しするとよいでしょう。
3C分析などのフレームワークを活用しどのような強み・資源があるかを探るのは手間も時間もかかりますが、成功のためには欠かせない要素です。
▼自社分析について詳しく知りたい方へ、こちらにまとめました。
目的・内容・ターゲットを明確にする
地域活性化やPR、住民交流など、目的に応じて内容や進行方法が決まります。何のために行なうのか、誰がどんな体験を通じて何を得るのかを明確にすべきです。
このとき、年齢、性別などの属性でターゲットを決めるのはあまりおすすめしません。戦略設計の際に使いたい「オケージョン」という概念が特におすすめです。オケージョンを直訳すると「機会」。どのようなとき、どんな人が、どんなシーンで利用するのかを分析します。
▼オケージョンについて詳しく知りたい方は、こちらの記事もご参考ください。
相乗効果を生む共同参加者と関係構築する
単独の企業や団体だけでなく、地域のステークホルダーとの連携も成功のポイントです。前述した事例のように、地域が1つの目標に向かって連携できれば、各自の強みを活かした大規模なイベントも企画しやすくなります。また、各自のネットワークを活用した相互集客の仕組みも作りやすくなるでしょう。
▼関係構築を促進する「対人スキル」について、こちらの記事にまとめてみました。
▼まちづくりイベントを企画する際の具体的なプロセスは、こちらの記事を参考にしてください。
まちづくりイベントで使える集客方法
ある程度企画がまとまったあとは、集客の手段も重要な要素です。主な集客手段について見ていきましょう。
集客手段の特徴をつかもう
集客手段は多岐に渡りますが、SNS、地域の掲示板、チラシ配布などが代表的です。
●SNS
FacebookやInstagram、X（旧Twitter）などのプラットフォームを活用して情報を広める方法。地域住民はもちろんですが、観光客向けにイベントの情報を広めるのにも適しています。魅力的な画像や動画が豊富な場合は、特に適しているでしょう。
●地元の新聞やラジオ、テレビ
地元メディアで紹介してもらう方法です。プレスリリースを送ることで、広範囲に情報を届けられます。地域の関心を引きつけ、参加者を増やすことが期待できます。
●チラシやポスター
チラシの配布やポスターは、地元住民の方の目に留まりやすくなり、参加してもらいやすくなるでしょう。地域の商業施設や公共施設への掲示もおすすめです。
まとめ
「まちづくりイベント」は、単なる社会貢献活動にとどまらず、企業の成長にも寄与する有効な手法です。地域の特性を活かしたイベント企画は、地元住民のみならず観光客の関心を引き、企業のブランド価値を高める効果も期待できるでしょう。
まちづくりイベントを企画される際には、ぜひご紹介した事例やポイントを参考にトライしてみてください。
HONEのサービスについて
当社では、地方企業さまを中心に、マーケティング・ブランド戦略の伴走支援を行なっています。事業成長（ブランドづくり）と組織課題（ブランド成長をドライブするための土台づくり）の双方からお手伝いをしています。
私がこれまで会得してきた知識・経験を詰め込んだ「3つのサービスプラン」をご用意しており、お悩みや解決したい課題に合わせてサービスを組んでいます。ご興味のある方は、ご検討いただければと思います。
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最後までお読みいただき、ありがとうございました。
【記事を書いた人】
株式会社HONE
代表取締役 桜井貴斗
札幌生まれ、静岡育ち。 大学卒業後、大手求人メディア会社で営業ののち、同社の新規事業の立ち上げに携わる。 2021年独立。 クライアントのマーケティングやブランディングの支援、マーケターのためのコミュニティ運営に従事。
※本記事は一部AIを活用して執筆しています。
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